幸せな老後は皆の願い。転ばぬ先の杖の本を探します。
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大前研一 新・経済原論 大前研一 新・経済原論
大前 研一 (2006/09/01)
東洋経済新報社
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世界の流れ、動向がよく解る本です。大前研一氏同行の注目地区世界一周の旅です。
充実した長時間の旅で私が得たことは次のことでした。

通信、情報、交通、運輸、技術、教育の進歩は、国民国家の国境に関係なく、世界全体から地区の特徴を活かしたグローバル・エコノミーとして地区を再編成する。

世界で繁栄する企業の戦略はグローバルでダイナミックになった。

グローバル・エコノミーは本質的にボーダレスであり、そこで活躍する企業はホームレスであろう。発祥の地を捨てねばならない。そうでなければ生き残れない。

いまや正確な意味での国産品とは何だろう。ワイシャツ一つとっても世界の集約からなっている。我が家の夕食の食卓を見ればどうだろう。地球全地域からの食べ物でいっぱいだ。食卓を飾る道具達も世界から来ている。

いま、世界で繁栄しているところを見れば世界共通項があることがわかる。それは大国の場合には地方自治体への分権が進んでいるところ、またしっかりした政府をもつ小国である。前者はアメリカ、中国、インドということになる。後者はフィンランドやデンマークのような北欧諸国にアイルランドやシンガポールが続く。

グローバル・エコノミーでは国民国家の国境は無くなる。
国民国家では対応できない。目覚めた地域国家が繁栄の核となる。

新しい対応には英語、ドル、インターネット、新しい技術等世界共通のプラットホームを確保しなくてはならない。

世界中から企業、資金、人、情報が来れば繁栄する。基盤として教育の普及充実が大事。

もはや豊かな鉱物資源、人口規模、軍事力は繁栄には関係しない。

地域国家には国際空港、大規模な港、交通インフラが必要。大学、研究施設も必要。

特化によるブランド作りに成功し生き残るイタリアの町の事例のように、世界は相互依存の存在であると言うことを自覚し肯定する。

グローバリゼーションとは、個人、消費者、企業、そして地域を、国民国家という束縛から、自由に解き放ってくれる。・・・・・・・

関連して大前研一氏は数々のヒントを書いています。

日本低金利政策は逆。資金は外国に逃げていく。古い経済理論は通用しない。
成熟経済においては高金利政策が良い。株価上昇、資産価値を上げ消費を刺激する。その場合アメリカは市場開放政策でインフレにはならなかった。日本はゼロ金利が続いていた。

国境を越えたビジネスプロセスアウトソーシングの利用が繁栄の条件。
インド、中国の繁栄する地区とのビジネスプロセスアウトソーシングの例。

生き残るものは、自分達の能力をグローバルの視点から最適化を図り、ビジネス・システムを再構築できるものなのである。・・・・・・・

以下は著者から教わり私も考えたこと。

世界は国民国家の枠を超え、私達は地球市民としてグローバル・エコノミーのなかで、自覚し、その役割を担う。

地区もその特徴の中で役割を担い繁栄する。

そうすればおのずからこの地上から戦争も貧困も無くなる。

イデオロギーや富の奪い合いで戦争している場合ではない。

世界はグローバル・エコノミーを舞台として繁栄のために手を結ぶ。

今日本は中央集権の国民国家から地区の特徴を発揮する道州制に移行すべき。

まずは世界標準語としての英語(アメリカの英語ではなく)をマスターしなければならない。

内容は多く、とてもまとめられない。とにかく読んで欲しい本です。
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