 | スタバではグランデを買え! ―価格と生活の経済学 (2007/09/14) 吉本 佳生 商品詳細を見る |
500ccの同じペットボトルがコンビニ・スーパー・自販機、買う場所によって価格が違います。
そこにはちゃんと経済合理性がありました。
売る側、買う側のコストの違いから、解り易い説明で納得します。
世の中、市場経済によって、うまく回っています。
これを読むと解る興味深いこと。
l 携帯電話と料金のカラクリ。
l スターバックスの原価。価格設定法。
l １００円ショップの安さの秘密。
そして裁定取引とは。・・・・
「値段」から社会と経済のしくみが見えてきます。
しかしそれにしても政治、行政の世界では往々にして馬鹿なことをやります。
たとえば少子化対策としての子供医療の無料化。
一見、子育て支援として、思いやりのある政策のようですので、選挙受けし、選挙公約とされ、実際、各地の自治体で導入されます。結果どうなるか・・・・・・
今まで街の薬局で済ませた怪我、軽い病気も、無料ですから当然病院へ行きます。
そうしますと小児科へ行ってみれば、以前より患者が急増して待ち時間が大変です。
付き添いで来た、お母さんは長時間またされ、仕事にいけません。
だけど働く必要の無い、裕福なお母さんやおばあさんは「無料ですか」と、ゆっくり順番を待っています。
しかし病院で長時間いることは風邪を他の子にうつしたり、うつされたりするリスクが高まります。
お医者さんはてんてこ舞いで、どの子にも適切な充分な治療が出来ません。
救急も以前より増え、医療現場は疲れ果て崩壊の危機です。
多くの地方行政は赤字ですから無料化の負担は、いずれ住民にどこかでしわ寄せが来ます。
いったい誰が喜ぶのでしょうか。
それは私が前から言っている救急車の場合もそうです。
最近良く救急車による病院のたらい回しが問題になっています。
軽症の救急車要請が増えているから、病院は手がいっぱいなのです。
深夜は昼間より待ち時間が要らないからと、深夜に救急を呼ぶ人がいるようです。
有料にすれば、本当に必要な人が利用するでしょう。
著者はどのような場合もコスト意識が必要だと説いています。
 | 無法バブルマネー終わりの始まり──「金融大転換」時代を生き抜く実践経済学 (2008/01/16) 松藤 民輔 商品詳細を見る |
大切な資産運用はどうすれば良いか。
アメリカか？中国か？ロシアか？
アメリカ株・ドルの終焉 サブプライムショック本当の恐怖とは
中国の不都合な真実 中国バブルの特殊事情
ロシア資源戦略の限界はいずれ始まる
やはりこれからの１０年は金と金鉱株の時代
これからは日本の真価・技術力の強さが発揮される。コピー大国の中国ではない。
世界のバブル崩壊は、新しいエネルギーと新しい価値観を副産物として生み出すはずだ。
サブプライムショックの向こう側には、日本と日本人が立っていることを補償してくれる。
著者松藤氏の先見性は先の本「アメリカ経済終わりの始まり」・「世界バブル経済終わりの始まり」で実証されている。
![サブプライム問題とは何か アメリカ帝国の終焉 [宝島社新書] (宝島社新書 254)](http://ecx.images-amazon.com/images/I/01hN2gX3eQL.jpg) | サブプライム問題とは何か アメリカ帝国の終焉 [宝島社新書] (宝島社新書 254) (2007/11/09) 春山 昇華 商品詳細を見る |
これほど日本の株がアメリカの影響を受けるとは情けない。
サブプライム問題で世界の経済はおかしくなってきました。
アメリカ経済はいかに住宅融資にでたらめをやってきたか、
そして格付け機関のでたらめと無責任、それを基にした証券化と複雑な金融、
この本を読むとその問題の深刻さがよく解ります。
しばらく問題は引きずるようです。
アメリカ経済の繁栄は住宅バブルに支えられていた。
今回アメリカは経済危機を切り抜けられるか？
いずれにせよ、アメリカの世界経済支配の終わりが近いと言うことです。
次の世界経済の牽引役は欧州か中国か？
いずれドルは暴落すると言うことです。
 | 中国の不思議な資本主義 (中公新書ラクレ 247) (2007/06) 東 一眞 商品詳細を見る |
台頭する中国経済を支える全く新しいタイプの資本主義は、周辺の国々にいかなる影響をもたらすか。
社会規範の欠如、不正な利益追求が横行…。その恐るべき実態を描いた必読書。
中国の驚異的な経済発展は不思議です。今までが駄目すぎたからその反動でしょうか。
官僚、役人による汚職、賄賂の蔓延。偽物、不良品の蔓延。そして環境破壊。
中国には日本にはある恥の文化が無いようです。倫理観欠如。
日本から中国に投資が盛んですが、いかに危険か解ってきます。
中国に必要なもの
l 役人の腐敗を罰する法律
l 腐敗を効率的に監視するシステム
l 腐敗を許さない国民の声
しかし中国は結局諸悪の根源、「共産党一党独裁」の矛盾を引っ張っていくことになる。
はたして将来の中国の経済はどうなるか。答えのヒントはこの本のなかにあります。
地球温暖化、「身近な問題」が５５％ 経済広報センター、ネットで意識調査
8月27日8時32分配信 フジサンケイ ビジネスアイ
■世代上がるほど増加 [地球温暖化を多くの人が「身近な問題」ととらえ、環境を意識して何らかの行動をしていることなどが、経済広報センターが行った意識調査で明らかになった。 それによると、地球温暖化が「身近な問題」と感じている人は全体の５５％。「ある程度身近な問題」を含めると９５％に上った。]
投信においても環境関連の投信が多く設定され人気を呼んでいます。
今後環境関連はビジネスとして有望と言うことでしょう。
この分野は日本が世界をリードしています。
特に中国では世界の工場として公害が深刻になっています。
地球的規模で日本企業の活躍が期待されます。
8月27日8時32分配信 フジサンケイ ビジネスアイ
■世代上がるほど増加 [地球温暖化を多くの人が「身近な問題」ととらえ、環境を意識して何らかの行動をしていることなどが、経済広報センターが行った意識調査で明らかになった。 それによると、地球温暖化が「身近な問題」と感じている人は全体の５５％。「ある程度身近な問題」を含めると９５％に上った。]
投信においても環境関連の投信が多く設定され人気を呼んでいます。
今後環境関連はビジネスとして有望と言うことでしょう。
この分野は日本が世界をリードしています。
特に中国では世界の工場として公害が深刻になっています。
地球的規模で日本企業の活躍が期待されます。
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![ヤバい経済学 [増補改訂版]](http://ec1.images-amazon.com/images/I/11HVh8CIBAL.jpg)
